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「世界の最新医療情報ルーム」のカテゴリ「医師　求人　ヘッドハンティング」に投稿されたすべてのエントリのアーカイブのページが、新しい順番に並んでいます。
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2008年03月07日

バッハの顔を法医学の技術で

ヨハン・セバスチャン・バッハの生前の顔立ちを、
法医学分野の技術で再現できたそうですね。

聖徳太子や、
卑弥呼の顔画像も、
再現しなおせるのでしょうか？

投稿日時: 2008年03月07日 08:55 | パーマリンク | コメント (0) | トラックバック (0)

2008年03月06日

瀬戸上医師が島へ

激務ですが、
瀬戸上医師、任期を延長されたそうです。
本当にお疲れ様です。
Dr.コトーのモデルにもなった瀬戸上医師ですが、
お体には十分注意されてください。

投稿日時: 2008年03月06日 22:10 | パーマリンク | コメント (0) | トラックバック (0)

2008年02月10日

男性看護師の増加

男女にかかわらず、というのも暴論かもしれませんが、
医療現場の改善を求めます。
******************

看護職員の学校養成所に占める男子の入学比率が高まっている。2006(平成18)年に入学した
学生の男子比率を見ると、看護師養成の3年課程の場合、大学が10.2%、養成所が11.0%、
短大が6.7%。1997(平成9)年と比較すると、いずれも5ポイント前後増加している。
准看護師養成の高等学校衛生看護科・養成所では20.9%(06年)にも達しており、日本医師会
(日医)は「看護職員の男子へのさらなる窓口の開放が必要」としている。

日医の医療関係者対策委員会が今年1月に発表した報告書「看護職員の不足・偏在とその対策に
ついて」で明らかになった。

報告書によると、97年から06年にかけて看護師学校養成所に入学した学生の男子比率は、
3年課程の場合、大学が4.1%から10.2%と6.1ポイント増、養成所が3.6%から11.0%と
7.4ポイント増、短大は2.2%から6.7%と4.5ポイント増で、いずれも増加している。
また、2年課程の場合も、短大が1.7%から6.6%と4.9ポイント増となったほか、高等学校
看護専攻科・養成所は8.6%から15.2%と6.6ポイント増加していた。さらに、高等学校
衛生看護科・准看護師学校養成所の場合、10.3%から20.9%と倍増しており、男子学生の
入学比率が極めて高くなっていることが分かった。01年に始まった5年一貫教育も同年の
3.5%が05年には5.7%に増えていた。

こうした動向は、男性看護師の増加につながっている。06年12月末時点の看護師の就業者数は
全国で81万1、972人(平成18年保健・衛生行政業務報告)と、初めて80万人を突破。前回
(04年)調査に比べ、全体で5万1、751人(6.8%)増える中、男性は6、434人多くなり、
増減率にすると20.4%もの大幅な増加となっている。
男性看護師が増えている要因について、日本看護協会は「看護師が専門職として認知されたこと
と、大学に看護学部が相次いで開設されたことに伴い、男性にとって学びやすい環境が
整ったからではないか」と話している。

報告書を受けて日医は「(明らかになった)数字を見る限り、男子学生の看護職員に対する意欲は
かなり高い」と指摘したうえで、「窓口をさらに開放し、男性が看護職員を目指しやすくする
環境を整備することで、看護職員の充足対策とすべき」としている。

報告書では、看護職員確保のための具体策として、男子看護職員志望者の採用促進に加え、
通信教育制度の充実や看護職員復職希望者へのプログラムの設置、准看護師養成の充実等を強調。
准看護師養成に関して、日医は「一度社会に出た人々が新たな挑戦を行う機会を与える場と
なっている。限られた人的資源の中で、社会経験を有し看護職に意欲をもって望む人々に門戸を
開くことは社会的な意義も深い。准看護師は地元定着率が高いとも言われ、地域偏在を防ぐこと
にもなる」と指摘している。

ソース
http://news.cabrain.net/article.do?newsId=14120

投稿日時: 2008年02月10日 14:07 | パーマリンク | コメント (0) | トラックバック (0)

2007年10月24日

派遣医師

深刻化する医師不足に対応するため、厚生労働省は15日、医師ら医療従事者の
人材派遣をへき地以外の病院にも拡大する方針を決めた。

同日、労働政策審議会の部会で了承された。ただし、同部会でも民間派遣業者の
参入を懸念する声があがったことから、地域医療を担う人材確保に必要と判断
された病院に限り、都道府県を通じた派遣を認めることにした。厚労省は今後、
政令を改正し、年内にも実現する見通しだ。

労働者派遣法では、医師や看護師ら医療業務の人材派遣は禁止されており、
元の病院に在籍したまま、別の病院で勤務することは違反に当たる。ただ、
これまでも、産前産後や育児、介護中などで休業している医師の代替要員や
へき地の病院に勤務する場合に限り例外として認められていた。今回は、
この例外をさらに拡大する。医療機関からの派遣の要請を受け、都道府県に
設置された医療対策協議会が必要と認めた場合、都道府県内の主要な医療機関から
人材を確保して派遣するという仕組みになる。

これまでの労働政策審議会の部会では、日雇い派遣の急増など派遣を巡る問題
が山積する中、労働側の委員から「医療の安全を確保するため、派遣元を
医療機関のみに限定して、民間企業参入を認めないようにすることが必要」などと
いう意見が出ていた。そのため、厚労省は、派遣元を医療機関のみに限定する方針だ。

http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20071015i102.htm?from=main1

投稿日時: 2007年10月24日 20:10 | パーマリンク | コメント (0) | トラックバック (0)

2007年07月22日

６０歳以上の開業医の３割が

　診療報酬請求がオンライン化されるのに伴う京都府保険医協会（京都市中京区）の調査で、
府内の６０歳以上の開業医の３割が対応できずに引退すると回答していることが１１日に分かった。
国が４年後までに義務付けるオンライン化の影響調査は全国初。京都の地域医療に深刻な
打撃を与えると懸念の声が出ている。

　調査は６月までに６０歳以上の開業医の会員１０７５人にアンケートを送付し、６４１人から
回答があった。

　引退すると回答した医師は２０３人（３１％）。理由は「新システム導入費に見合う収入がない」
「電算処理システムの操作に対応できない」「機器の設置場所がない」「（医療事務の）人員確保が
難しい」などの声が目立った。

　府保険医協会は「（病院などの）勤務医になる」や「費用負担によっては引退」との回答を合わせると、
開業医を引退する意向を示す回答は半数に達すると分析する。「５００人を超えるベテラン開業医が
閉院を検討していることになり、医師不足が深刻な中、京都の地域医療を崩壊させることは間違い
ない」と危惧（きぐ）している。

　府内では、７０歳以上の高齢で開業している医師が６００人以上おり、特に医師不足の府北部で
医師の高齢化が目立つ。中丹・丹後の２医療圏で、オンライン化に伴い廃院意向を示した医師は
１４人いた。

ソース
http://kyoto-np.jp/article.php?mid=P2007071200026&genre=C4&area=K00

投稿日時: 2007年07月22日 21:15 | パーマリンク | コメント (0) | トラックバック (0)

イラク帰還兵：精神医療を抜本的に改善　米国防総省

イラク帰還兵：精神医療を抜本的に改善　米国防総省

イラクからの帰還兵の多くが心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）などの精神的障害を
抱えている問題で、米国防総省は陸軍病院などでの精神医療を抜本的に改善する方針を
示した。激しい戦闘を経験した兵士の約３割がＰＴＳＤを抱えるとされるが、医療スタッフの
不足などで十分な治療を受けられない米兵が続出している。戦闘の長期化で深刻化する
「心の問題」に、開戦から４年余りを経てブッシュ政権が本腰を入れ始めた。

ゲーツ国防長官は先月末の会見で「改善しなければならない問題だ」と事態の深刻さを
認めた。ペース米統合参謀本部議長も「誰もが、どのような治療でも受けられるよう適切な
指導を行う」と現状の改善に全力で臨む姿勢を強調した。

同省が昨年実施した調査によると、派遣期間や回数が長期化するほどＰＴＳＤなどの
発症率が高く、精神面で何らかの症状を訴えたのは初めて派遣された米兵で１７％、
２回目以上で２７％にのぼった。同省は同年５月、内外の精神医療専門家を集めた
研究チームを設置。陸軍病院では最大の精神医療施設を持つウォルター・リード陸軍
病院などの調査を行い、資金不足で医療スタッフや施設が不足。多数の米兵が十分な
医療を受けられずにいる現状を報告した。

帰還兵の精神医療をめぐっては米紙ワシントン・ポストが医療の改善を求める帰還兵の
肉声を繰り返し伝えている。また、同紙は今年２月、同陸軍病院が入院を必要とする
患者を外来に回したり、かびや不衛生な病室を放置するなど劣悪な環境を告発。ゲーツ
国防長官は翌３月、陸軍長官を事実上、更迭した。

毎日新聞　2007年7月8日　19時53分
http://www.mainichi-msn.co.jp/kokusai/news/20070709k0000m030057000c.html

投稿日時: 2007年07月22日 21:05 | パーマリンク | コメント (0) | トラックバック (0)

2007年05月30日

医師のバイト

国立病院の医師の一人が昨年、給与以外に３カ月間で計９３３万円の「アルバイト収入」を
得ていたことがわかった。大半が講演料や原稿料で、利害関係の審査が必要となる
製薬会社からの報酬も多かった。厚生労働省は「本業に支障はない」と問題視していないが、
国家公務員倫理法を所管する菅総務相が「非常識」との認識を示すなど、政府内でも見解が
割れている。

小宮山泰子衆院議員（民主）が２５日の衆院決算行政監視委員会で明らかにした。

国家公務員が、本業以外の活動で報酬を得る場合、同法や倫理規定に基づき省庁に報告しなければ
ならない。厚労省への報告書を小宮山氏が調べたところ、この医師は昨年１０月２日～１２月２８日に
７０回にわたって講演料や原稿料など計９３２万８５８３円の収入を得ていた。
１回当たり３万～５９万２３００円。１日４回の講演をこなしたこともあり、小宮山氏は「本業が
おろそかになっていたのではないか」と指摘した。

厚労省側は答弁で「特定の医療分野でトップクラスの専門家で、多くの講演依頼があったため」と
説明。「いずれも勤務時間外で業務に支障はなかった」と述べた。

これに対し、菅総務相は答弁で「非常識で理解に苦しむ」と述べたほか、下村博文官房副長官も
「極めて異例な金額のアルバイト。いかがなものか」と話した。

◎ソース　asahi.com
http://www.asahi.com/life/update/0526/TKY200705260052.html

投稿日時: 2007年05月30日 21:46 | パーマリンク | コメント (0) | トラックバック (0)

人口１０００人当たりの日本の医師数

人口１０００人当たりの日本の医師数が、２０２０年には経済協力開発機構
（ＯＥＣＤ）加盟３０カ国中最下位に転落する恐れがあることが、近藤克則
・日本福祉大教授（社会疫学）の試算で分かった。より下位の韓国など３カ国の
増加率が日本を大きく上回るためだ。日本各地で深刻化する医師不足について、
国は「医師の地域偏在が原因で、全体としては足りている」との姿勢だが、
国際水準から懸け離れた医師数の少なさが浮かんだ。

ＯＥＣＤによると、診療に従事する０３年の日本の医師数（診療医師数）は
人口１０００人あたり２人。ＯＥＣＤ平均の２．９人に遠く及ばず、加盟国中
２７位の少なさで、▽韓国１．６人▽メキシコ１．５人▽トルコ１．４人---
の３カ国を上回っているにすぎない。

一方、診療医師数の年平均増加率（９０～０３年）はメキシコ３．２％、
トルコ３．５％、韓国は５．５％に達する。日本は１．２６％と大幅に低く、
ＯＥＣＤ各国中でも最低レベルにとどまる。各国とも医療の高度化や高齢化に
対応して医師数を伸ばしているが、日本は「医師が過剰になる」として、養成数を
抑制する政策を続けているためだ。

近藤教授は、現状の増加率が続くと仮定し、人口１０００人あたりの診療医師数の
変化を試算した。０９年に韓国に抜かれ、１９年にメキシコ、２０年にはトルコにも
抜かれるとの結果になった。３０年には韓国６．７９人、メキシコ３．５１人、
トルコ３．５４人になるが、日本は２．８０人で、２０年以上たっても現在の
ＯＥＣＤ平均にすら届かない。

近藤教授は「ＯＥＣＤは『医療費を低く抑えると、医療の質の低下を招き、
人材確保も困難になる』と指摘している。政府は医療費を抑えるため、医師数を
抑え続けてきたが、もう限界だ。少ない医師数でやれるというなら、根拠や
戦略を示すべきだ」と批判している。

ソースは
http://www.mainichi-msn.co.jp/science/medical/news/20070528k0000m040100000c.html

投稿日時: 2007年05月30日 21:41 | パーマリンク | コメント (0) | トラックバック (0)

2007年05月12日

中国から医師

転職を希望する医師を医療機関に橋渡しする人材紹介会社、リンクスタッフ（東京都港区）は１日、
日本語のできる中国人医師を日本の医療機関に仲介する事業に乗り出す方針を明らかにした。
中国の国有人材会社、北京外企人力資源服務（ＦＥＳＣＯ）との提携関係を拡大し、
日本語の話せる中国人医師のデータベースを活用する。
日本国内では医師が都市部に偏在し、地方での医師不足が社会問題化しているほか、深刻化する
小児科、産婦人科の医師不足にも対応する。

すでに、医師不足が深刻な東北などの地方の国立病院などから紹介依頼を受注している。１年半は
助手として働き、その後、日本の医師国家試験を受験し医師として働いてもらう仕組みで、
年内に５０人程度を紹介したいとしている。

ＩＴ（情報技術）人材紹介で提携済みのＦＥＳＣＯと、業務提携の範囲を医師まで拡大する。
ＦＥＳＣＯに加えて人材紹介大手、中国国際技術智力合作公司とも提携する方向で検討しており、
日本語のできる中国人医師をリストアップする。

岩手県では２００５年に産婦人科医不足を補うため、「臨床修練制度」を利用して中国の遼寧省
瀋陽市の中国医科大と協定を結び、岩手医大に日本語のできる中国人医師を研修医として迎え入れた
ケースがある。

同制度は認定を受けた病院であれば指導医の下、外国人研修医が診療などに従事できる制度。
本来は、外国人研修生のために創設した制度だが、国内の医師不足のために活用した珍しいケースで、
同様の活用方法を検討している地方の大学病院も少なくないという。

日本語のできる中国人医師は、日本財団が中国の衛生省（日本の厚生労働省に相当）を通じて
実施する留学制度だけでも延べ１７００人にのぼる。リンクスタッフでは、中国医科大のように
日本語学科のある中国の医科大学も加えると約１万人の医師がいるとみており、
「日本で働きたい中国人医師を日本の医療現場に仲介できれば社会貢献できる」（杉多保昭社長）
と話している。

同社は、医師の転職紹介でトップシェアを持つ。国立病院の医局から開業医や民間クリニックなど
への紹介実績は、０６年度で４８４６件と０４年度の２倍強にのぼった。

０３年１２月にＩＴ分野の人材を紹介する日中合作企業「上海リンクスタッフコンサルティング」を
設立。加えて数年前から上海など大都市で働きたい日本人医師を民間の医療機関に紹介する
仲介ビジネスも始め、年々拡大しており、医師の転職紹介を日中に拡大したい考え。

【用語解説】医師不足

日本の医師数は国民１０００人あたり１・９８人と経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟国平均の
医師数２・９８人を大幅に下回る最低水準。毎年８０００名が医師国家資格を取得しているが、
医師は都市に集中しているほか、勤務時間の長い小児科医、産婦人科医への志望者が年々減少。
２００４年の医師の総数は２０年前の１９８４年に比べ４９％増の約２７万人。このうち小児科医は
８％減の３万２１５１人、産婦人科医は１３％減の１万５５５人となっている。

◎リンクスタッフ
http://www.linkstaff.co.jp/

投稿日時: 2007年05月12日 13:00 | パーマリンク | コメント (0) | トラックバック (0)

2007年04月13日

医師とインターネット

厚生労働省は4月1日、医師、および歯科医師の有資格者の情報をネットで確認できるシステム「医師等資格確認検索」を開設した。

同サイトは、2005年12月にまとめられた「医師等の行政処分のあり方等に関する検討会」の報告書で、
無資格者の医療行為を防止する目的から、医師の資格確認をウェブで行うことを提言。
2006年に医師法、および歯科医師法が改正され、
医師の氏名、性別、登録年月日、行政処分に関する情報の公開が可能になった。

サイトでは、氏名、性別で医師を検索。
検索結果では、医師免許の登録年が表示される。
また、医業停止などの行政処分を受けている医師や歯科医師の場合は、処分の種類や期間、再教育研修の状況も示される。

従来、医師資格の有無の確認には、対象者の氏名と生年月日、医籍登録番号が必要だった。
しかし、登録番号は医師本人しかわからず、確認には国家試験の合格発表をもとにしたデータに頼るほかなかった。

さらに、2005年4月に「行政機関個人情報保護法」が施行。
同省では、同法に基づき、医師国家試験の合格者氏名の公表を2006年度から取り止め、医師免許の確認が困難になった。

しかしながら、医師資格の有無の確認は、公共性が高いと判断。
医師の氏名、性別、登録年の情報に限り、ウェブでの検索を今回可能にした。

ソース：CNET Japan
http://japan.cnet.com/news/ent/story/0,2000056022,20346284,00.htm

医師等資格確認検索
http://licenseif.mhlw.go.jp/search/

投稿日時: 2007年04月13日 20:17 | パーマリンク | コメント (0) | トラックバック (0)

2007年04月03日

医師等資格確認検索

厚生労働省は4月1日、医師、および歯科医師の有資格者の情報をネットで確認できるシステム「医師等資格確認検索」を開設した。

同サイトは、2005年12月にまとめられた「医師等の行政処分のあり方等に関する検討会」の報告書で、
無資格者の医療行為を防止する目的から、医師の資格確認をウェブで行うことを提言。
2006年に医師法、および歯科医師法が改正され、
医師の氏名、性別、登録年月日、行政処分に関する情報の公開が可能になった。

サイトでは、氏名、性別で医師を検索。
検索結果では、医師免許の登録年が表示される。
また、医業停止などの行政処分を受けている医師や歯科医師の場合は、処分の種類や期間、再教育研修の状況も示される。

従来、医師資格の有無の確認には、対象者の氏名と生年月日、医籍登録番号が必要だった。
しかし、登録番号は医師本人しかわからず、確認には国家試験の合格発表をもとにしたデータに頼るほかなかった。

さらに、2005年4月に「行政機関個人情報保護法」が施行。
同省では、同法に基づき、医師国家試験の合格者氏名の公表を2006年度から取り止め、医師免許の確認が困難になった。

しかしながら、医師資格の有無の確認は、公共性が高いと判断。
医師の氏名、性別、登録年の情報に限り、ウェブでの検索を今回可能にした。

ソース：CNET Japan
http://japan.cnet.com/news/ent/story/0,2000056022,20346284,00.htm

投稿日時: 2007年04月03日 18:58 | パーマリンク | コメント (0) | トラックバック (0)